「組織の活性化ができないと企業は生き残れないというけど、実際には何をすればいい？」
「組織活性化ってどのような状況になることを言うの？」
組織活性化とは従業員が自発的に会社に貢献することで、高い成果を上げることができる組織を作ることであると言えます。
市場の情勢が変化し続ける状況で会社が生き残るためには、その時の状況に合わせて、常に組織を活性化し、改革を続ける以外に生き残る方法はないとも言われています。
そして組織活性化を実現するために取るべき対策として上げられるのが以下の5つです。
もちろんこれらの方法により組織活性化を実現できれば
離職率の低下
社員の帰属意識向上による業務に対するモチベーションの上昇
従業員の能力が向上することで会社の生産性も向上する
など、さまざまな面で相乗的なメリットを享受することができます。
そこで今回は、
- ・組織活性化を深く理解するための3つのポイント？
- ・組織活性化によって実現できる6つのメリット
- ・組織活性化は会社にとっては必要不可欠
- ・組織活性化が会社とって重要度が高い課題である会社の特徴とは
- ・組織活性化を実現する5つの対策
- ・組織活性化の3つの成功事例
- ・組織活性化のためのITツールならWORKSTORYがおすすめ
について詳しく解説していきます。
この記事を読めば、「組織活性化」の正体を正しく理解し、自社組織で、適切に組織活性化を実現することができます。
【目次】
1.組織活性化を深く理解するための3つのポイント
会社の経営に携わる人であれば、企業が発展するために組織活性化は不可欠な要素であることは、誰でも知っています。
しかし、実際に組織が活性化した状態とはどのような状態であり、それが具体的にどのような影響を会社に及ぼすかについて、はっきりと理解している人は以外にも少ないのが現実です。
そこで第1章では、「組織活性化」について、以下の3つの視点から詳しく解説していきます。
これを読めば、「組織活性化」とは何かを、人に説明できるレベルで正しく理解することができます。
1-1.組織が活性化している状態とは？
冒頭でもお伝えした通り、組織が活性化した状態とは従業員が自律的に行動し高い成果を上げることができる組織となることです。
具体的に組織活性化の状態を示す特徴として上げることができるのが、以下に示す2つの「向上」です。
- ・従業員一人ひとりのモチベーションの向上
- ・社内コミュニケーションの向上
◎従業員一人ひとりのモチベーションの向上
組織活性化によって、まず従業員一人ひとりが会社の理念や目標を共有し、高いモチベーションを持って業務に当たることができるようになります。
従業員の会社に対する帰属意識が高まり、会社に貢献したい気持ちとともに、自分の役割を冷静に理解し組織のために必要な対処を自分で判断して行動できるようになります。
◎社内コミュニケーションの向上
組織内での活発なコミュニケーションが行われるようになります。
上司と部下、また経営陣と従業員、多部署との交流など、会社の中にあるさまざまな壁を超えて、組織に所属する全ての人が、活発に議論ができる環境が自然に整備されています。
そしてこれら2つの「向上」が相乗的に作用することで、会社の至る所で、有意義な変化が生じることになります。具体的な影響を次章で確認しましょう。
1-2.組織活性化した場合の会社への影響とは
従業員一人ひとりのモチベーションと社内コミュニケーションの2つの「向上」は相乗的に作用し、以下のような具体的な影響を会社にもたらすことになります。
- ・離職率が低く帰属意識の高い従業員増える
- ・業務の効率化が行き届き、無駄が少ない（残業が少ない）
- ・困難な問題が生じても社員全員で乗り越えようという空気が共有される
- ・従業員一人ひとりの能力が向上する
これらのさまざまな相乗効果によって、総合的に会社の生産性は高まり、将来的に売り上げを上げ会社を成長させるための土台を作ることができます。
1-3.なぜ組織活性化が必要なのか
社会システムや国際社会、そして市場は常にドラスティックに変化しており、企業がこれを乗り越えて成長するためには、情勢の変化に合わせて常に柔軟に変化し対応する組織を作る必要があります。組織活性化はこれを達成するための重要な要素なのです。
一時期の成長にあぐらをかき組織が停滞してしまえば、売り上げはすぐに下がり、企業はどんどん衰退していくでしょう。
組織が変化を失い停滞すれば、売り上げも企業価値もどんどん低下していきます。
しかし、そうなってしまってから組織を活性化させようとしても手遅れになってしまう危険性があります。
組織活性化はいわば企業の基礎体力の向上であり、直接的に売り上げや企業価値の向上に影響するわけではありません。
しかしだからこそ、日頃から組織活性化を実践できる土壌を社内に持つことが大切なのです。
2.組織活性化によって実現できる6つのメリット
1-1.組織が活性化している状態とは？では組織活性化によって、従業員のモチベーションと社内コミュニケーションがそれぞれ向上することについてお伝えしましたが、これら2つの向上によって生じる会社組織への具体的なメリットは大きく分けると以下の6つにまとめることができます。
一つずつ確認していきましょう。
2-1.従業員の帰属意識が向上する
組織活性化がここの従業員それぞれに及ぼす影響としてまず現れるのが社員の帰属意識の向上です。
帰属意識とは端的に言えば「組織に属しているという自覚」のことを言います。
つまり会社において帰属意識の向上は
- ・従業員一人ひとりが会社に所属していることを自覚する
- ・従業員が自ら率先して会社に貢献したいという認識をもつ
という効果が生じることになります。
もちろん集団にける帰属意識の高まりは組織の団結を強くし、困難にも耐えて乗り切る力を組織に育みます。
2-2.従業員の自律性が向上する
業務に対するモチベーションの向上と帰属意識の高まりによって、従業員一人ひとりが自律的に行動することができるようになります。
ここの社員が自らの判断で、組織の利益になる行動を率先して行うことができれば、必然的に労働の効率は上がり、さらに会社の生産性向上が達成できる環境が整うことにもつながります。
2-3.離職率が低下する
組織活性化に成功した会社では従業員の離職率が低下し、さらにこれによってさまざまな利益を享受することもできます。例えば
- ・人材不足の解消により人材流出による職場の混乱を避ける
- ・勤続年数が上がることでベテラン社員が増え、ノウハウの蓄積が容易になる
- ・新人採用や人材教育、研修などにかかるコストを削減できる
など、離職率の低下はさらに相乗的に会社に利益をもたらすための引き金にもなります。
2-4.業務を効率化し無駄や残業を減らす
社内コミュニケーションの増加によって上司と部下、従業員同士の意思疎通が活発に行われることによって、業務の無駄を省き効率化を推し進めることができるようになります。
例えば上司と部下の間で、常になんでも相談できる状況が用意され、密な連絡が取れている状況であれば、部下の勝手な判断でミスや損失を出すというケースは減っていきます。
また、組織に所属する各人のスキルを正しく把握できるようになることで、上司は適材適所の配置ができ、問題が起こった場合に誰のスキルで解決できるのかを瞬時に把握し、最短のプロセスで解決に導くことも可能になります。
こういった効率化を積み上げることによって、無駄な業務は徐々に縮小され、従業員が長時間、残業しなければいけないというケースも少なくなっていきます。
2-5.組織の目標や理念を共有することで団結力が高まる
活発な社内コミュニケーションによって組織の中に一つのチームとしての団結力が育まれます。
経営陣と従業員、上司と部下、また部署間の隔たりを超えて、社内のコミュニケーションが活発になることで、組織の目標や理念を全員で共有できるようになります。
そして目標に向かって全社が一丸となって発展していくための会社組織としての団結力がより強固なものとなっていきます。
2-6.会社の生産性が向上し利益を出しやすい組織構造に変化する
さらにこれまで見てきた5つのメリットが複合的に作用することによって生産性が向上し、会社組織がより利益を出しやすい構造へと進化することができます。
組織活性化によるメリットは、組織に属する従業員の意識や能力だけでなく、組織そのものをより強固で成長を目指す体質へと変えていきます。
これら一つ一つが歯車の歯のような役割を持って、次々に相乗的に作用することによって、会社自体が外部環境の変化に柔軟に対応できる力を持つようになり、更なる会社の成長を実現できる環境を整えることができます。
3.組織活性化は会社にとっては必要不可欠
会社が未来に渡って成長を続け、長く存続するためには組織活性化は欠かせません。
会社は環境や市場などの外部から晒されるリスクによって、常に大きな影響を受けています。
このため組織活性化を実践することで、これらのリスクに柔軟に対応できる強い組織を作る必要があるのです。
組織活性化の実践によって社員の業務に対する意欲は向上し、それに伴って社内コミュニケーションも活発に行われることで組織内部の雰囲気や職場環境も大きく変化していきます。
中には環境の変化を苦痛に感じる社員や、業務に対するモチベーションの向上についていけないという社員もいるかもしれません。
しかしもちろんこれは、あくまでも少数の仕事に対するモチベーションの低い社員が感じる職場に対する違和感にすぎません。
これらの社員に配慮し、組織活性化による変化を恐れてしまっては、会社は成長を止め、その規模を徐々に縮小していくことになりかねません。
この点を経営陣と社員の両方が正しく理解し、適切に組織活性化を推し進めることが大切です。
4.組織活性化が会社とって重要度が高い課題である会社の特徴とは
ではどのような会社が、実際に組織活性化に取り組むべきなのでしょうか。特にその重要度が高い企業の特徴を以下の3つのポイントから解説しましょう。
一つずつ解説しましょう
4-1.離職率が高い
離職率の高さはその企業の組織活性化が不十分であることを示す一つの指標となりえます。
従業員が離職を考える場合、自分が高いモチベーションを持って業務に当たることができるかどうかという点がたいへん重要な要素になります。
そしてモチベーションの高さは、それぞれの従業員にとって会社が魅力的であるかどうかに左右されます。
つまりこの点において離職率の高さは、従業員にとって会社が魅力的な組織でないことを表すバロメーターなのです。
このため離職率が他企業に比べて高い会社は、早急に組織活性化の対策を打つべきであると言えるでしょう。
4-2.業績が下がり続けているのに打開策を打ち出せない
業績が長期低迷状態にあるにもかかわらず、業績回復の兆しが見えない企業は、組織活性化の根本的な対策を打つ必要があるでしょう。
業績不振が長く続き企業は、ほとんどの場合、すでに業績回復のためのさまざまな策を検討しています。
そしてそれにもかかわらず業績不振を払拭できないでいる状況にあるということです。
このような企業は多くの場合、組織が硬直することで、社内のコミュニケーションが減ることで、イノベーションを起こすことができない状態にあります。
このような組織の場合、小手先の打開策を検討する前に、まず会社の基礎体力を上げる丈の組織活性化が不可欠です。
4-3.常に経営陣や上司の指示を仰ぐ指示待ち組織になっている
組織が硬直した組織では、情報が上から下にしか伝達しない構造になってしまい、常に上からの指示を待つ指示待ち組織となってしまいます。
このような状況になってしまうと新たなイノベーションが生まれる機会は極端に減り、企業は成長のチャンスを逃し続けることになってしまいます。
例えば
- ・上司の指示を待ち自分の判断で行動したがらない社員が大勢いる
- ・自分が与えられた仕事以外の業務には興味を示さない
- ・上司に意見してはいけない空気がある
- ・経営陣の意見は絶対であり従業員がそれに逆らうことができない
など、情報の伝達が常に上から下への流れしかなく、下から上へむかうコミュニケーションが生じにくい組織では、会社が情勢の変化に対応して成長するのは難しいと言えるでしょう。
その意味でもこのような特徴を自分の会社に感じた場合、できるだけ早く組織活性化の対策を打つことをおすすめします。
5.組織活性化を実現する5つの対策
自分の会社に組織活性化が必要であると判断した場合、具体的に取るべき対策としてあげられるのが以下に示す5つです。
一つずつ解説しましょう。
5-1.組織の理念を従業員と共有する
組織活性化を行う上で、基本的対策となるのが組織の目標や理念を従業員に周知し共有することです。
もちろん経営陣が従業員に強制的に会社の理念を知らしめるだけでは共有したことにはなりません。
共有とは同じ思いを共有することであって、強制されて実現できることではないからです。
このため単に理念や目標を伝えるのではなく、なぜその理念や目標が会社に必要なのか、そして自分の仕事がその理念や目標にどのように貢献しているかを正しく理解してもらうことが大切になります。
このために有効な方法は、社長や常務などが従業員に顔が見えるかたちで、会社の理念や目標を従業員に直接伝えることです。
そしてこの点で、有用なツールとしてあげられるのがWeb社内報の利用です。
Web社内報は紙媒体の社内報と違い、紙面の量を気にせず自由にさまざまな内容を社員に直接伝えることができます。
例えば
- ・社長の挨拶動画やインタビュー動画を撮影してWeb社内報に掲載する
- ・常務全員のブログを公開し月に1度記事を更新する
- ・経営陣に関する記事に「いいね」ボタンやコメント欄を設置する
など、経営陣と従業員の壁を取り払い、頻繁に直接言葉を伝えることができれば、会社の理念や目標は徐々に従業員に浸透していきます。
ブログや関連記事のコメントに経営陣が自ら回答するなど、双方向のコミュニケーションが成立すれば、理念の共有はさらに一歩前進することになるでしょう。
Web社内報については以下のページでさらに詳しく解説していますので参考にしてください。
「【簡単便利】Web社内報とは｜タイプ別おすすめ社内報アプリ4選」
5-2.組織内コミュニケーションを促すためのインフラを整備する
組織活性化による大きな環境変化として組織内のコミュニケーションの活性化があげられますが、実際には組織内コミュニケーションが円滑に行われる環境が整備されていなければ、社内コミュニケーションの活性化は実現しません。
ここで問題になるのが従業員や上司とコミュニケーションができる手段の確立です。
そしてこれに対する具体的な対策として実行できる例としてあげられるのが以下のような対応です。
・社内SNSの活用
・上司との面談・意見交換を活発に行う
・他部署の従業員と交流する機会を持つ
◎社内SNSの活用
社内コミュニケーションの環境整備として、まず準備したいのが社内SNSです。
社内SNSとは、会社が従業員向けに提供するSNSのことで、従業員同士が円滑に情報交換を行うためのツールとして多くの会社が取り入れています。
専用の社内SNSツールを利用すれば、企業に応じてカスタマイズすることも可能で、部署やプロジェクトごとのチャットも、また部署の壁を超えて他部署の従業員とコミュニケーションをとることもできます。
ナレッジやノウハウの共有、また別部署の従業員に意見を求たりなどもすぐに行えるため時間の無駄がなく、業務の効率化によって、さらに活発なコミュニケーションを生む相乗効果も期待できます。
◎上司との面談・意見交換を活発に行う
直属の上司との面談の機会を定期的に持つなどの対応も効果的です。
上司と部下が1on1でミーティングを行うことで、上司は部下の抱えている問題を把握しやすくなり、適切にアドバイスを送ることができるようになります。
また上司に状況を把握してもらうことで、自分の業務を安心して行えるようにもなり、新たな問題が発生した場合には、上司と密に連絡を取り合って対応することもできるようになります。
また日常的に情報交換、情報共有を行うことで、会議などにおいても上司に遠慮せずに自分の意見を言いやすい環境が整備されていきます。
◎他部署の従業員と交流する機会を持つ
他部署の職員と交流ができる機会を積極的に作ることも、社内コミュニケーション促進の環境整備としてたいへん有効です。
部署間の壁を超えてコミュニケーションが活発に行われれば、企業内にさまざまなイノベーションが生じる可能性があります。
しかし縦割りの組織によって運営されている多くの企業では、実際の業務はほぼ部署内で完結することが多く、他部署の職員を知る機会はあまりありません。
そこで例えば
- ・部署の壁を超えて参加できるイベントを開催する
- ・全社員にアイデアを求めることができる掲示板を設置する
- ・社内でのサークル活動などを促進する
などによって、従業員が部署の壁を超えて、自由に交流できるような環境を提供することが大切です。
5-3.公正な人事評価制度を導入する
組織活性化を成功させるために欠かせない要素が、従業員一人ひとりのモチベーションの向上です。そして従業員が高いモチベーションを持って働くことができる環境整備に大切なのが、公正な人材評価制度の導入です。
従業員は自分の仕事が正当に評価されていないと考えれば、業務に対するモチベーションは下がり、また離職を考えるようになります。
つまり従業員のモチベーションを高め、離職率を下げるためには、従業員自身が自分の評価に対して納得できることがたいへん重要な要素であるということです。
公正な人事評価制度を導入する際に特に注意すべきポイントとして挙げられるのが以下の2つです。
・評価基準が明確であること
・評価のプロセスを開示すること
◎評価基準が明確であること
人事評価制度が公正であるためには、評価方法や評価項目などの基準が、評価される従業員と明確に共有されている必要があります。
これらが正しく共有されていないと、自分が思うように評価を受けることができなかった社員の間で不満が高まり、モチベーションの低下をまねき、ひいては帰属意識の低下につながる事態となります。
◎評価のプロセス・内容を開示すること
個々の評価プロセスや内容をそれぞれの社員に公開することで、従業員の人事評価に対する信用度を高めることができます。
どのようなプロセスで評価されたかがわからないと、評価されなかった場合に不満が残るだけでなく、高い評価を受けた場合も、自分の何が高く評価されたかを自覚することができません。
反対に、自分が思い通りに評価されなかった場合でも、何が評価されなかったか、会社が自分に何を期待しているのかがわかれば、社員の不満が会社に向くことはありません。
つまりフェアでオープンな人事評価のシステムが構築されることが、従業員のモチベーション維持とその先にある組織活性化の成功に大きく貢献することになるというわけです。
5-4.ワークライフバランスを推進する
組織活性化を実現する上でワークライフバランスの推進は欠かせません。
長時間労働が常態化することで組織活性化が実現することはありませんし、家庭を顧みずに働くことで従業員のモチベーションが上がることもありません。
つまり仕事と生活のバランスが取れる環境が用意されていることが組織活性化を実現するための必要条件の一つになるというわけです。
このためには多様な働き方を認め、また子育てしやすい環境を積極的に用意することなども重要になります。
例えば
- ・リモートワークやフレックスタイム制の導入
- ・女性だけでなく男性の育児休暇が取りやすい環境を作る
- ・急な欠勤や時短勤務にも柔軟に対応できる職場環境を整備する
子育て世代や、これから子育てを考える若い世代にとって「この会社で働きたい」という思いを抱かせることができれば、組織活性化は円滑に進むことになるでしょう。
5-5.コンプライアンス順守を徹底する
コンプライアンスの順守・徹底によって従業員を従業員が安心して働ける環境を作ることも、組織活性化を成功させるための環境整備として、たいへん重要な要素です。
例えばパワーハラスメントやセクシャルハラスメントなどのトラブルがおこれば、それは従業員に対する会社の信頼を損なうだけでなく、勤務へのモチベーションを低下させる大きな要因となります。
このため、まずは社員への研修によってハラスメントが起きにくい環境を整備することが重要です。
パワーハラスメントやセクシャルハラスメントは、それを自覚しないで行ってしまう人も多いため、研修によってハラスメントについての知識を正しく社員に理解させることで、トラブルを未然に防ぐ対策をとります。
またもう一つ重要なのは、ハラスメントが起こってしまった後の会社の対応です。
従業員は会社がトラブルに対してどのような対処を行うかを見ています。揉み消したりうやむやにしたりすれば、社員の士気は一気に下がり、離職を考える若手社員の背中を押すきっかけになるでしょう。
反対に、ハラスメントに対して公正で毅然とした対処を取ることができれば、安心して働ける職場環境であることをアピールするチャンスになる可能性もあります。
迅速に対応するためにも、あらかじめハラスメントに対処する厳格な対応基準を作成しておくことが大切です。
6.組織活性化の3つの成功事例
では実際に、組織活性化を成功した企業の事例を見ていきましょう。3件の事例を紹介します。
一つずつ解説します。
6-1.1on1ミーティングの導入で上司との信頼関係を構築（ヤフー株式会社）
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導入した対策 |
上司と部下が週に1回30分の1on1ミーティングを導入 |
|---|---|
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組織活性化の効果 |
社内のコミュニケーション不足の解消により業務のトラブルを削減 業務効率化にも成功 |
IT企業として急成長を遂げたヤフー株式会社は、さらなる成長のため組織の変革を促すという目的から、社員同士のコミュニケーション不足の解消を目指し、上司と部下が週に1回、30分の間「1on1ミーティング」を導入しました。
ミーティングは従業員と直属の上司が1対1で行う対話型の形式をとり、話題は仕事の悩みや将来の仕事に対する展望など、さまざまです。
直接対話を行うことで、上司は部下の状況を把握することができ、また部下は上司に自分が欠けている仕事の問題を伝えることができます。
コミュニケーションの不足が解消することで業務におけるトラブルは減少し、またトラブルが発生した際も迅速に連携して対応ができるようになりました。
また常に密接な情報交換が行われることによって、業務の無駄を削減し効率化することにも成功しています。
6-2Web社内報の活用で組織活性化（カルビー株式会社）
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導入した対策 |
Web社内報の活用 |
|---|---|
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組織活性化の効果 |
会社の理念の共有と社内コミュニケーションの強化を実現 |
カルビー株式会社では、Web社内報を活用しコミュニケーションの活性化と会社の理念を全社に浸透させることに成功しています。
カルビー株式会社は2012年からWeb社内報「LOOP plus WEB」を運営していますが、ここで人気のコンテンツとなっているのが社長と会長が自ら執筆・公開するブログ記事です。
社長・会長が自らの言葉でブログを綴ることによって、社員の注目度は高まり、会社の目標や理念、方向性を従業員に示すためのたいへん効果的なメディアなっています。
さらにこの記事には、カルビーの社員全員が「いいね」ボタンを押したり、コメントを投稿することができます。
また社長や会長もコメントに対して、積極的に応答することで、それまでにない役職の垣根を超えた相互コミュニケーションの実現にも寄与しています。
6-3.従業員満足度を高めることで組織の活性化を実現（リッツ カールトン ホテル）
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導入した対策 |
従業員満足度を高めるための制度改革 （人事制度・職場配置・研修制度） |
|---|---|
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組織活性化の効果 |
従業員満足度を高めることで仕事に対するモチベーションの向上に成功 |
ザ・リッツ・カールトン･ホテル･カンパニーL.L.Cでは、従業員満足度を高めることで従業員の仕事に対するモチベーションを保ち、組織の活性化につなげています。
ザ・リッツ・カールトンは、従業員を「インターナル・カスタマー（内部顧客）」と捉え直し、従業員の職場に対する満足度を改善するさまざまな業務改善を行いました。
- ・学歴、性別、年齢に関係なく本人の能力に応じて昇給・昇進する人事制度
- ・本人の資質に合わせた適材適所の職場配置
- ・充実した研修制度
職場環境が改善され安心して働けるようになれば、従業員一人ひとりの仕事に対するモチベーションは必然的に向上します。
また、会社への帰属意識が向上することで前向きに働く社員が増え、相乗的に従業員間のコミュニケーションの増加にも寄与することになりました。
7.組織活性化のためのITツールならWORKSTORYがおすすめ
出典：WORKSTORY
組織活性化の実現を目指すならITツールの活用は欠かせませんが、特におすすめなのが株式会社ワークストーリーが展開する「WORKSTORY」です。
WORKSTORYはさまざまな機能によって、多方向から社内コミュニケーションの活性化を促進し、これを足がかりに従業員のモチベーション向上と組織の活性化を実現するための近道を示してくれます。
以下の3点から、さらに詳しくWORKSTORYを組織活性化実現のために活用すべき理由について解説しましょう。
一つずつ解説します。
7-1.メッセージを直接発信して会社の理念を従業員と共有できる
WORKSTORYはWeb社内報の機能が充実しており、従業員に直接メッセージを発信し会社の理念の共有にも高い効果を発揮します。
Web社内報の機能を使えば、経営陣からのメッセージを直接、従業員に届けることも簡単です。例えば
- ・社長の新年の挨拶を動画で配信する
- ・経営陣が業務で感じていることをブログで発信する
- ・掲示板上で常務や重役と従業員が働き方について意見を交わす
など、業務の中では交わることのない経営陣と従業員の壁を超えて、双方がコミュニケーションをとることができる環境を手軽に実現することができるようになります。
7-2.部署の壁を超えて社内コミュニケーションを活性化できる
WORKSTORYには、従業員間のコミュニケーションを活性化するためのさまざまなツールも実装しています。
WORKSTORYならサイト上に全従業員のプロフィールを掲載でき、メッセージ機能を利用することで簡単に連絡を取り合うことができます。
業務で壁にぶつかった場合も、別部署の人材に手軽にアドバイスをもらったり、部署の壁を超えてプロジェクトを相談するなど、活発なコミュニケーションを実現します。
また会社のイベントや連絡事項をわかりやすいインターフェイスで迅速かつ正確に従業員に共有することができ、従業員が従業員に発信したいイベント告知ページを自由に作成することもできます。
7-3.多様な働き方に柔軟に対応できる
WORKSTORYはテレワークやフレックスタイム制など、多様化する働き方にも柔軟に対応できる環境を整備する体制が整えられています。
- ・マニュアルや文書を集約管理できるファイル管理機能
- ・社員全員の勤務状況が一目でわかる掲示板
- ・英文の社内連絡を即座に翻訳できる機能
などの機能を効果的に活用することにより、どこからでも必要な情報を必要な時に自由に引き出すことができ、リモートワークや時短勤務など、社員の個々の働き方に合わせて、最適な勤務環境を実現します。
まとめ
今回は組織活性化について詳しく解説しました。
組織が活性化した状態とは従業員が自律的に行動し高い成果を上げることができる組織となることです。
具体的に組織活性化の状態を示す特徴として上げることができるのが、以下に示す2つの「向上」です。
・従業員一人ひとりのモチベーションの向上
・社内コミュニケーションの向上
これら2つの向上によって生じる会社組織への具体的なメリットは大きく分けると以下の6つにまとめることができます。
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組織活性化 6つのメリット |
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・従業員の帰属意識が向上する ・従業員の自律性が向上する ・離職率が低下する ・業務を効率化し無駄や残業を減らす ・組織の目標や理念を共有することで団結力が高まる ・会社の生産性が向上し利益を出しやすい組織構造に変化する |
また、特に以下のような特徴を持つ会社は組織活性化を取り組むべき会社であると言えます。
・離職率が高い
・業績が下がり続けているのに打開策を打ち出せない
・常に経営陣や上司の指示を仰ぐ指示待ち組織になっている
自分の会社に組織活性化が必要であると判断した場合、具体的に取るべき対策としてあげられるのが以下に示す5つです。
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組織活性化を実現する5つの対策 |
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・組織の理念を従業員と共有する ・組織内コミュニケーションを促すためのインフラを整備する ・公正な人事評価制度を導入する ・ワークライフバランスを推進する ・コンプライアンス順守を徹底する |
組織活性化の実現を目指すなら、ITツールの活用は欠かせませんが、特におすすめなのが株式会社ワークストーリーが展開するWORKSTORYです。
WORKSTORYには特に以下に示すようなメリットにより、社内の組織活性化の実現をさまざまな面からサポートしてくれます。
- ・メッセージを直接発信して会社の理念を従業員と共有できる
- ・部署の壁を超えて社内コミュニケーションを活性化できる
- ・多様な働き方に柔軟に対応できる
この記事が、あなたの会社の組織活性化成功の一助となることを願っています。
