離職防止ツールおすすめ9選｜自社にピッタリのツールを選ぶ方法とは

「コストパフォーマンスの良い多機能な離職防止ツールを導入したい」
「採用のミスマッチについても、離職防止ツールでなんとかできないか」

離職防止のために役立つツールをお探しですね。

離職防止ツールを導入すると、これまで人事担当者が経験に基づくスキルで行ってきた以下の離職防止対策を、効率よくできるようになります。

• ・労働条件や職場環境の見直し
• ・人間関係やコミュニケーションの改善
• ・仕事のやりがいや自社への貢献意識を高める
• ・自社内におけるキャリアデザインを描きやすくする

離職防止ツールを使うと、従業員の貢献意欲や満足度を客観的かつ継続的に数値データで捉えることができるため、経験のない人事担当者でも、離職可能性の高い従業員を数値で見つけ出すことができるのです。

数値から判断することで抱えている問題も浮き彫りになるため、早期にすくい上げてフォローすることができ、離職の可能性も低くすることができます。

離職防止ツールの導入により、「ヒト、モノ、カネ・情報」という経営に必要な4つの資源のひとつである「ヒト」について、貢献度や適正の評価を数値化したり、モチベーション向上のための仕組みづくりをしたりすることができ、管理部はより俯瞰的・戦略的な業務に専念することができるようになります。

そこでこの記事では、あなたの会社が抱える問題を的確に解消することのできる離職防止ツールを課題別にご紹介し、選び方についても解説します。

この記事を読むことで、離職者を減らすだけでなく、企業との結びつきや貢献意欲の高い従業員を増やし、一体感のある強い組織作りを目指せる離職防止ツールを選ぶことができます。

1.自社にピッタリの離職防止ツールの選び方

離職防止で大切なのは、何よりも離職検討者の早期発見と、抱えている問題の分析です。

まずは離職防止ツールにできることを整理し、続いて課題別でどのように離職防止ツールが役立つのかを解説していきます。

1-1.そもそも離職防止ツールで実現できること

離職防止ツールを使うと、以下のことを効率よく行うことができます。

• ・従業員の貢献意欲を可視化する
• ・従業員のモチベーションを向上する
• ・社内コミュニケーションを活性化する

それぞれどのようにして行うのか、具体的に説明しましょう。

■従業員の貢献意欲を可視化する

離職防止ツールでは、人間関係や労働環境といった人事課題に関する意識や、心身のコンディションを把握するため、専門的かつ簡単な質問を設けて、毎日もしくは毎週など定期的に従業員に対して質問を行います。

これにより、従業員の貢献意欲や、意欲を実現させる心身の健康状態を可視化することができるのです。

従業員の貢献意欲は、個々の従業員の中に、以下のふたつがどれだけ高いかで計ることができます。

貢献意欲が高い従業員は、組織のことを考えて行動できるため、生産性や業務効率の向上を自ら図るだけでなく、改善提案によって組織自体の成長にも尽力します。

貢献意欲は、先に挙げたように「従業員の理解度」と「従業員からの信頼」の2項目で成り立つため、定期的な可視化をすることで、足りない部分を補うための道筋が見えてくるのです。

■従業員のモチベーションを向上する

離職防止ツールには、従業員のモチベーションを向上させるためのさまざまな仕組みや方法があります。

従業員のモチベーションは、以下のことを通して個々の従業員の内で感じるものです。

従業員の数が増えるほど、すべての職務の従業員が仕事そのものにやりがいを感じている状態にはなりにくいと言えます。

また、管理職や人事部などが従業員全員の働きを正しく把握し、売上に直接的な影響を与えないようなことまで含めて称賛することはなかなか難しく、効果も限定的になってしまうでしょう。

離職防止ツールは、従業員が「好きな仕事を好きな人たちと一緒に行う」ための仕組みや方法によって、従業員のモチベーション向上に寄与します。

■社内コミュニケーションを活性化する

離職防止ツールによって、社内コミュニケーションを活性化することで、業務上の障害をなくし、個々の従業員の所属意識を高めることができます。

広辞苑によれば、「コミュニケーション」という言葉は以下のように定義されています。

①社会生活を営む人間の間に行われる知覚・感情・思考の伝達。言語・文字その他視覚・聴覚に訴える各種のものを媒介とする。「マス‐―」「会社内の―が悪い」

②〔生〕

㋐動物個体間での、身振りや音声・匂いなどによる情報の伝達。

㋑細胞間の物質の伝達または移動。細胞間コミュニケーション。

つまり、個人の考えや気持ち、意思など内にある情報を、言葉や文字などを使って外に伝えることです。もちろん、大前提として相手があってのことなので、伝える側の努力もありますが、相手に受け止める姿勢があるかどうかもコミュニケーションを左右します。

特に「社内」におけるコミュニケーションが円滑な状態にあると、以下のような効果が期待できます。

会社組織の中において、従業員はそれぞれに仕事を分担し、それぞれの業務の中で求められるスキルや知見を重ねています。従業員ごとの日々の業務範囲や対象は、限定的と言えるでしょう。

しかし社内コミュニケーションが活性化すると、「会社や組織の経営理念やビジョン」という同じ目的に向かって、それぞれが得たスキルや知見を提供し合うことができるようになるのです。

その結果として、業務効率や仕事の成果、部署や部門を超えた相乗効果などが期待できるようになります。

離職防止ツールを導入することで、個々の従業員の内にある情報を積極的に吸い上げ、組織全体にシェアすることが容易になります。

1-2.離職防止ツールで改善・解消できる問題を整理する

離職防止ツールを導入する前に、実際に離職防止ツールで何を解決したいかを明確にする必要があります。

ひと口に「離職防止」と言っても、離職の原因がどこにあるのか、また、どうしたらその問題を解消することができるかについて把握しないと、せっかく導入した離職防止ツールがミスマッチになってしまう危険性があるからです。

まずは離職の主な原因を、内閣府が行った意識調査で見てみましょう。

参考：内閣府 特集 就労等に関する若者の意識

従業員が離職を決意する場合、理由は何か特定のひとつだけというよりも、複数の理由が絡み合っていることがわかります。

また、上記の理由を整理すると、おおよそ以下のように分類することができます。

もちろん、上記の分け方は絶対的なものでなく、以下のように相関しているケースも多いでしょう。

• ・人間関係がよくなかった（コミュニケーションの問題）ために、自分の能力を発揮できなかった（仕事内容のミスマッチ問題）
• ・ノルマや責任が重すぎた（仕事内容のミスマッチ問題）ために、子育てとの両立ができなかった（労働条件の問題）

それぞれの理由ごとに、離職防止ツールでどのように改善や解消をすることができるのか、具体的にみていきましょう。

1-2-1.仕事内容のミスマッチによる離職を防止する

仕事内容のミスマッチは、従業員の適正について「正しく認識されていない」または「人事的な評価が合っていない」と、従業員が感じることで起こります。

このミスマッチは、個々の従業員の適正について把握し、希望や体調を含めた状態を管理することによって、離職への発展を避けることができます。

離職防止ツールでは、採用時だけでなく就労中も継続的な適性検査を行い、最適配置を目指すことができます。

また、人間関係や労働環境といった人事課題に関する個々の意識や、心身のコンディションについて定期的な把握とフィードバックを重ねることができるため、ミスマッチが起きている状態の早期発見や、たとえミスマッチの状態だったとしても、従業員は「聞いてもらえている」という安心感で、会社に対する信頼を失わずにいることができるでしょう。

1-2-2.人間関係の問題による離職を防止する

人間関係が良くない職場には、以下のような特徴があります。

• ・社員同士の挨拶がない
• ・自分の成果だけを求めて他人の足を引っ張る風潮がある
• ・感情的に声を上げる上司がいる
• ・悪口や噂話を平然と話している

組織や企業での仕事は、役割を分担しながら協力し合うことで同じゴールを目指すものです。

しかし上記のような職場では、他者を蹴落としたり馬鹿にしたり、存在そのものに敬意を払っていないため、協力体制ができず、業務の成果も効率も期待することができません。

離職防止ツールは、社内コミュニケーションを活性化することで積極的な情報交換を促し、業務効率や仕事の成果、部署や部門を超えた相乗効果を生み出すことができるのです。

また、自分の意見を言ってもいい場であるという意識が従業員の中で芽生えると、所属意識を高め、そこで貢献をしたいという欲求を引き起こすことができます。

1-2-3.労働条件に問題がある場合

賃金を含めた労働条件は、個々の従業員によって、または同じ従業員であっても、スキルアップやライフスタイルの変化などによって勤続期間中にも求めるものが異なってくるものです。

そのため、採用時に決めたものを唯一絶対とするのではなく、臨機応変に対応することのできるものだと、管理部門も従業員も共通認識として持つことができるのが理想です。

離職防止ツールを使うことで、従業員の状態を正しく把握し、希望や要望を言いやすい風通しの良い環境づくりをすることで、求める職場環境を拾い上げることができます。

2.自社の抱える問題から選ぶ離職防止ツールの種類

離職防止ツールの機能によって、対策できる離職理由を整理しましょう。

【 自社の抱える問題に対策するために、離職防止ツールに求めたい機能 】

多くの離職防止ツールが、この中のどれかの機能に特化しつつ、そのほかの機能についても備えています。

また、離職防止ツールによっては上述した以外にも細かな機能を備えているものがありますが、まずは基本的な上記4つの機能について、説明していきましょう。

2-1.適正分析・育成の機能に重点を置いたもの

主に採用ミスマッチを防止する目的で、入社前に行う適正分析や新入社員の育成管理に強みのある離職防止ツールです。

適正分析機能だけのシンプルな離職防止ツールもあるため、予算を抑えて新卒3年目までの離職を防ぐことを第一目的としている企業にもおすすめです。

ただし、新卒・経験者合わせて継続的な定着率を考えている企業の場合は、心身のコンディションケアや育成フォロー機能を併せ持つ離職防止ツールを導入する方が良いでしょう。

適正分析・育成の機能に重点を置いた離職防止ツールは、3.【適正分析と育成で新卒・早期の離職を防ぐ】離職防止ツール3選でご紹介します。

2-2.心身のコンディション管理に重点を置いたもの

従業員の心身のコンディションを管理し、適切にケアする機能がついた離職防止ツールです。

定期的なストレスチェックを通して、従業員の心身コンディションを観察することができます。

コンディションの悪い従業員を数値化して抽出するだけでなく、心身のケアをサポートする機能を備えています。

心身のコンディションは人間関係や労働条件とも密接に関係してくるものなので、問題の早期発見や個別のヒヤリングにも活用でき、導入によって従業員にも安心感を与えることができます。

心身のコンディション管理に重点を置いた離職防止ツールは、【心身コンディションの管理で従業員をケアする】離職防止ツール3選でご紹介します。

2-3.社内コミュニケーション活性に重点を置いたもの

従業員同士のコミュニケーションを促す機能が充実している離職防止ツールです。

「掲示板」「チャットツール」「社内SNS」などを活用することで、従業員間のコミュニケーションポイントを増やします。部署や部門の垣根を超え、個々の従業員が自由に発言することができたり、従業員同士で感謝を伝え合ったりする機能も含まれます。

他部署の従業員の発言をきっかけにして新商品や新サービスが生まれたり、従業員が本当に求めている福利厚生が見えてきたりすることもあるため、単にコミュニケーションを活性するだけでなく、従業員のモチベーションを高める効果に波及するケースも数多くあります。

何よりも、「自分の意見を言っても良い」という環境は、従業員に安心と所属意識を与えます。

2-3.社内コミュニケーション活性に重点を置いた離職防止ツールは、5.【社内コミュニケーション活性で職場環境を良くする】離職防止ツール3選でご紹介します。

3.【適正分析と育成で新卒・早期の離職を防ぐ】離職防止ツール3選

入社前の適正分析から入社後の育成、就業者の最適配置やキャリアプランの形成に必要な機能をもった離職防止ツールのおすすめは、以下の3つです。

【 適正分析と育成で新卒・早期の離職を防ぐ離職防止ツール 】

※価格は2023年3月現在

それぞれの特徴を見ていきましょう。

■ 　ミイダス（ミイダス株式会社）

出典：ミイダス

活躍要因診断（フィッティング人材分析）により社員を分析して、組織の特徴や活躍する人材を特定することができます。書類や面接で見極めるのが難しい、ビジネスパーソンとしてのソフトスキルやストレス耐性といった内面的な特徴まで分析が可能。

自社の条件に合致している求職者に対して自動でアプローチするため、面倒なスカウト配信作業などは不要です。

■ タレントパレット（株式会社プラスアルファ・コンサルティング）

出典：タレントパレット

人事にマーケティング思考を取り入れることで、経験や勘に頼らない、科学的根拠に基づいた人材育成や配置、採用強化を行うことを強みにしています。
従業員や採用人材をあらゆる角度からデータ化することで、評価の効率化や最適配置を実現します。

離職者の特徴を分析して予兆を検知することもできるため、離職防止にも心強い味方になります。

■ Motify HR（株式会社アックスコンサルティング）

出典：Motify HR

新入社員の受け入れ準備から、早く会社に馴染めるためのサポートまで、内定直後のモチベーションと不安の両方が高まる時期の手厚いケアが特徴です。
定期的に配信されるエンゲージメントサーベイにより、離職の可能性が高い従業員を早期に発見し、再度オンボーディングを実施することで、離職率の低下を実現します。
また、会社からの連絡を掲示するカンパニーボードやチームトーク機能を備え、 コメントや「いいね」の機能により、従業員同士のコミュニケーションを活性化します。

4.【心身コンディションの管理で従業員をケアする】離職防止ツール3選

従業員の心身コンディションを把握し、早めのフォローを叶える機能を持ったおすすめの離職防止ツールは、以下の3つです。

【 心身コンディションの管理で従業員をケアする離職防止ツール 】

それぞれ詳しく見ていきましょう。

■ HR OnBoard NEXT（エン・ジャパン株式会社）

出典：HR OnBoard NEXT

従業員ひとりひとりのコンディションと変化を定期的な質問によって把握し、活躍社員の退職の予防とフォローを行います。
ひとりひとりの回答内容に加えて、コンディション解説と推奨アクションまで自動で表示してくれるので、「どのようにフォローすべきか」がわかるのが魅力。
業務上あるいは健康上の問題を抱えている従業員を早期に発見し、適切なフォローをすることで、離職防止につなげます。

■ HRRing（株式会社カケハシ スカイソリューションズ）

出典：HRRing

3,000社の人材コンサルティング経験をもとに、社員の離職防止のために開発されたツール。
毎日2問の答えやすいアンケートで社員の心と体のコンディションを見える化しながら、職場の人間関係や日々の成長実感など、さまざまな角度から社員の状態を把握できるアンケートを実施します。

社内SNS上で、社員同士が感謝の気持ちをポイントとして送り合うことができる「ポジティブポイント」機能も搭載し、モチベーションの向上やコミュニケーション促進にも効果を発揮します。

■ LLax forest（ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社）

出典：LLax forest

メンタルヘルスだけでなく、フィジカルヘルス、従業員満足度まで、健康経営に必要とされる複数の要素を可視化するサーベイツール。

回答結果を元に、個々の従業員に合わせたセルフケアコンテンツをオンラインで提供し、健康施策の実行や効果検証まで行います。また、オプションの福利厚生サービスを利用すると、レジャー・フィットネス・グルメ・ヘルスケア・ショッピングなど、豊富なメニューからセルフケアを選ぶこともできます。

5.【社内コミュニケーション活性で職場環境を良くする】離職防止ツール3選

社内コミュニケーションの活性を促す仕組みを持ち、職場の人間関係の向上を図る機能のあるおすすめ離職防止ツールは、以下の3つです。

【 社内コミュニケーション活性で職場環境を良くする離職防止ツール 】

それぞれ詳しく見ていきましょう。

■ WORKSTORY（株式会社ワークスメディア）

出典：WORKSTORY

社内のあらゆる情報を一箇所にまとめ、相互コミュニケーションのハブとなるWeb社内報です。
インナーブランディングを強化することにより、会社と従業員、従業員同士の結びつきを高め、離職防止につなげます。

経営層を含めた従業員同士の縦横のつながりを生み出す仕組みや機能を多数備えているため、社内コミュニケーションが活性化します。

従業員の利用状況を可視化することで、チーム全体や個人の貢献度やエンゲージメントの浸透度を知ることができるのも魅力です。

■ Unipos（Unipos株式会社）

出典：Unipos

従業員同士がお互いの良い行動を称賛するための「ピアボーナス」を送り合うことで、組織変革を促すサービスです。
称賛文化を醸成することでオープンな共有が加速し、心理的安全性が高まるため、生産性の向上と離職率の改善を実現します。

利用率や拍手率などをチャートで把握することもできるため、組織が変わっていくことが目に見えてわかります。
受け取ったピアボーナスは、金銭・Amazonギフト券・寄付など事前に設定したリワードと交換できます。

■ THANKS GIFT（株式会社Take Action）

出典：THANKS GIFT

サンクスカードを送ることで、上司と部下、従業員同士で「感謝」「称賛」を伝えあうツールです。 送ったカードは可視化されるため、ほかの従業員にも貢献が伝わります。

THANKS GIFT上で「社内通貨」や「ポイント」を貯めることができ、企業独自の福利厚生や社内制度として利用することができます。

6.予算以外に考慮したい離職防止ツール導入の決め手

ご紹介してきたように、離職防止ツールは解決したい自社の問題に合わせて、目的に合致するものを選びす。

実は、目的に合った機能を備えたツールの中から実際に導入するツールを選ぶ場合には、予算以外にも以下の点を考慮して選ぶことが大切です。

• ・ツール自体の使いやすさ
• ・フォロー体制の有無

具体的な比較ポイントを詳しく見ていきましょう。

6-1.ツール自体の使い勝手の良さ

離職防止ツール自体の使い勝手の良さは、導入を決めるうえで必ずチェックしたいポイントです。

なぜなら、管理部門が「これぞ！」と思って導入した離職防止ツールが、現場であまり活用されず、思うようなデータが取れない…という事態を引き起こす危険があるからです。

具体的には、以下の点に注意して比較してください。

■ 従業員の入力時間

心身のコンディションチェックや従業員満足度のアンケートなどの入力項目の数や手間が、どれだけあるのかを比較します。

毎日のコンディションチェックは、できるだけシンプルで感覚的に選択できるものであれば、入力の手間やハードルが低くなります。

いま抱えている業務にプラスして従業員にやってもらう日課になるため、あまり考えさせることなく、負担にならないことが大切です。

もちろん、簡単な回答は管理側にとっても集計がしやすいため、継続的な従業員のコンディションを一目で見ることができることも魅力です。

■ 従業員にとっての活用メリット

離職防止ツールは、管理側にとって離職可能性のある従業員を早期発見することができる、効率の良いツールです。

しかし、導入に当たっては、使う側の従業員が「楽しめる」ものかどうかの視点も大切です。

獲得ポイントのランキングで賞がもらえたり、職責や部署の垣根を超えたカジュアルなチャットができるなど、「楽しめる」機能があることで、ツールが積極的に活用されます。

管理側の「管理」目線に重点を置きすぎないよう、従業員が使いたくなる離職防止ツールを選ぶのが、導入成功の秘訣と言えるでしょう。

6-2.フォロー体制の有無

離職防止ツールは、離職検討者の対応まではできません。

離職の兆候をつかんだり、離職要因を分析することまでが、離職防止ツールという機械の仕事です。
離職検討者に対して適切な対応をして離職を防止するのは、人間の仕事になります。

• 「社内リソースではフォロー対応ができない」
• 「フォロースキルを持った人材が社内にいない」
• 「どうやって対応したらいいかわからない」

上記のような場合には、離職防止ツールのフォロー体制を、導入の検討材料に入れましょう。

離職防止ツールによっては、離職検討者へのフォローを代行したり、管理部門の人材にフォロースキルの研修を用意しているものもあります。

専門家によるオンラインカウンセリングなどを用意している離職防止ツールもあるため、社内リソースでは不安がある場合には、こうした導入後のフォロー体制も参考に選んでください。

7.WORKSTORYならインナーブランディングの強化で離職防止ができる

離職防止ツールをお探しでこの記事にたどり着いたあなたは、以下のことにもお悩みではないですか？

• ・離職／採用コスト
• ・経営層と従業員との信頼関係
• ・新旧の従業員の文化
• ・企業理念の浸透
• ・テレワークによるエンゲージメントの希薄化
• ・従業員の心理的安全性の確保

これらの悩みは、インナーブランディングの強化によって解決することができます。

適切なインナーブランディングを行うことで、従業員の帰属意識が高まり、業務に対するモチベーションと、企業とそのクライアントに対する貢献意欲を高めることができます。

WORKSTORYは社内の情報を一箇所に集約し、縦横のコミュニケーションを活性化することで、あなたの会社のインナーブランディングを叶えます。

WORKSTORYの特徴と機能をご紹介します。

7-1.理念・カルチャーの浸透

企業理念やビジョンの浸透は、従業員に業務に対するモチベーションと、企業に所属していることへの誇りを抱かせます。

WOKSTORYは、役員メッセージを適宜動画で伝えることができるため、メンバーの好きなタイミングで繰り返し閲覧し、確認することができます。

所属する企業の従業員としての指針がいつでも見返せることで、従業員は企業人としての規範行動を深く理解することができます。

7-2.心理的安全性の確保

プロフィールや自由なコミュニティの作成など、従業員同士が相互理解を深めるばや機会があることで、安心して意見を交わすことのできる環境ができます。

「自分の意見を言ってもいい」と自覚することで、所属意識が高まり、業務においても前向きな議論が行われるようになります。

会社とそこで働く仲間が自分にとって安全なものであると理解することで、会社への貢献意欲が高まり、離職率も改善します。

7-3.社内活性化の仕掛け

社内イベントや営業先とのポジティブなできごとを、タイムリーに共有することができます。

部署や部門を超えてコメントやリアクションをすることができ、アーカイブに残すこともできるため、好きなタイミングで所属する会社や仲間について理解を深め、仲間の前向きな気持ちを共有できます。

まとめ

今回は、離職防止ツールの活用方法と、目的別でおすすめの離職防止ツールをご紹介しました。

離職防止ツールを使うと、以下のことが効率よく行うことができます。

離職防止ツールの機能によって、対策できる離職理由は以下の通りです。

【 自社の抱える問題に対策するために、離職防止ツールに求めたい機能 】

実際に導入する離職防止ツールを選ぶ際に検討したい、予算以外の選定項目は以下の通りです。

この記事が、離職防止ツールを選ぶあなたの企業の問題解決に役立ちますように。