「社員の帰属意識を高めるにはどうしたらいい」
「帰属意識が低くて従業員のモチベーションが上がらない」
あなたは今、従業員の帰属意識を高めたいと思っていませんか。
帰属意識を高めることに大きなメリットがあることがわかっていても、具体的に取るべき対策はなかなか思いつかないのが現実です。
しかし以下の5つの具体的な対策を実践することで、社員の帰属意識を徐々に高めることができます。
社員の帰属意識を高めるために認識すべき重要な点は、「帰属意識」は社員が会社に従属することを意味する言葉ではないということです。
社員の帰属意識はあくまでも従業員の自発的な意思があって初めて向上するものであり、そのためには上に示す5つの対策が示す通り、会社の理念や目標を従業員に押し付けるのではなく、共有できる環境を作ることで初めて実現するものであるという認識を持つことが大切です。
そこで今回は
・帰属意識を高めるための具体的な5つの方法
・帰属意識を高めることによる3つのメリット
・帰属意識を考える上で注意すべき2つのポイント
・帰属意識を高めた企業の4つの成功事例
・双方向のコミュニケーションを高めることが帰属意識向上の鍵
について詳しく解説していきます。
この記事を読めばあなたも、的確な方法で従業員の帰属意識を高めることができるようになります。
【目次】
1.帰属意識を高めるための具体的な5つの方法
従業員の帰属意識を高める具体的な方法としてたいへん有効なのが、以下の5つの方法です。
そもそも帰属意識とは、組織の中に自分の居場所があると感じることができて初めて持つことができるものです。
つまり帰属意識を高めるためには人間関係や職場環境において、ここが自分の居場所であるという自覚を促すことが大切になります。
一つずつ解説しましょう。
1-1.ウェブを活用して社内コミュニケーションを活性化する
従業員の帰属意識を高めるための最も基本的な対策は会社（経営陣）と従業員、また従業員かのコミュニケーションを活性化させることです。
そしてこれを実施する上で欠かせないのがウェブ環境の効果的な運用です。
なぜなら、多様な働き方が進む現代においては従業員がウェブ環境を介して繋がることがコミュニケーションを行う上での生命線になりつつあるからです。
実際、リモートワークの導入やzoom・teamsなどの会議ツールなどが頻繁に利用されるようになり、社員同士が直接会って会話するという機会はどんどん減っています。
このような環境下では、社員が孤立し、どうしても会社への帰属意識が持ちづらい状況が生じます。
しかしだからと言って会議ツールの使用を禁止して昔のような状況に戻ることはもうできません。
つまり現代において社員間のコミュニケーションを活性化させるためにはウェブ利用をさらに促進させるという方法以外にはないのです。
具体的な方法としては、例えば自社サイト上に
・部署を超えたコミュニティを作ることができる社内SNSを設置する
・社員全員のプロフィールを掲載し、プロフィール上から気軽に連絡がとりあえる状況を作る
・社内のさまざまイベントを自由に掲載できる掲示板を設ける
・チャットを通じて従業員が経営陣とコミュニケーションを取ることができる機会を作る
などを行うことで、さまざまに企業内のコミュニケーションの活性化を図ります。
つまり自社サイトを社内向けのポータルサイトとして機能させ、ここをプラットフォームにして従業員が自由に交流できる環境を作ることができれば、リモート環境下の直接会話が不足する環境下であっても、コミュニケーションの活性化は十分に可能です。
これまで関わりのなかった他部署の職員とも交流ができれば、趣味のサークル設立や問題解決のための勉強会などが始まるきっかけになるかもしれません。
また経営陣と従業員のコミュニケーションによって、お互いに新しい気づきが生まれることにもなるでしょう。
ウェブ環境を介して生まれる、こういった一つ一つの出来事が、遠回りではありますが社員の帰属意識を高めるための着実な一歩となっていきます。
1-2.社員を適切に評価できる人事評価制度を構築する
終身雇用制度の後退と、成果主義の導入が行われつつある日本の企業で、社員が帰属意識を持つための拠り所となるのが適正な人事制度です。
終身雇用・年功序列が一般的であった日本型の雇用システムは、多くの会社で成果主義が導入されるにつれて変化し、従業員が自分を活かせる会社へ転職することも当たり前の時代となりました。
このような状況の中で従業員が自分が正しく評価されていないと感じれば、その会社での仕事のモチベーションは下がり、必然的に帰属意識の低下、そして転職による人材の流出につながります。
このため帰属意識を高めるためには社員が適正に評価されるための公正な人事評価制度の導入は不可欠であると言えます。
社員が納得のいく人事評価制度の作成において特に注意すべき点として挙げられるのが、以下の2点です。
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公正な人事評価制度を作るための2つのポイント |
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・評価基準が明確であること |
一つずつ解説しましょう。
◎評価基準が明確であること
人事評価制度が公正であるためには、評価方法や評価項目などの基準が、評価される従業員と明確に共有されている必要があります。
これらが正しく共有されていないと、自分が思うように評価を受けることができなかった社員の間で不満が高まり、モチベーションの低下をまねき、ひいては帰属意識の低下につながる事態となります。
◎評価のプロセス・内容を開示すること
個々の評価プロセスや内容をそれぞれの社員に公開することで、従業員の人事評価に対する信用度を高めることができます。
どのようなプロセスで評価されたかがわからないと、評価されなかった場合に不満が残るだけでなく、高い評価を受けた場合も、自分の何が高く評価されたかを自覚することができません。
従業員のモチベーションは、会社に必要とされているかどうかを知ることによって大きく変化します。
もちろん思い通りに評価されなかったとしても、何が評価されなかったかや、会社が自分に期待しているということがわかれば、社員の不満が会社に向くことはありません。
このため人事評価のプロセスや内容を開示することは、社員一人ひとりのモチベーションの向上につながり、会社のために働こうという意欲を持つことを促します。
1-3.Web社内報を利用して企業理念を社員と共有する
執行部と社員の間で企業理念を正しく共有し、組織としての目標とゴールを明確に把握することができれば、従業員の帰属意識を高めるための大きな原動力となります。
会社の企業理念を従業員に浸透させ、社員の帰属意識を高める活動のことを「インナーブランディング」と言いますが、このインナーブランディングを高めるためにたいへん有効な手段が「社内報」です。
社内報は、社内の情報を定期的に紙媒体や冊子に印刷して社員に配るものであるというイメージがありますが、近年の社内報は紙からウェブに移行したWeb社内報が主流になりつつあります。
Web社内報は紙媒体の社内報に比べて掲載する情報量に制限がなく、映像や音声などをそのまま掲載することもでき、また常に更新が可能であるため、例えば
・社長の挨拶やインタビュー、従業員の座談会などを動画で直接伝える
・経営陣全員のブログを公開し定期更新
・会社の業績や新プロジェクトの進捗情報を継続的に社員と共有
など、さまざまな情報をタイムリーに共有することができるため、企業理念を社内に浸透させ、従業員と経営人との垣根を取り払い、会社を一つのチームとして団結させる、つまり従業員個人の帰属意識を高めるための高い効果があります。
Web社内報のメリットや活用方法についての詳しい情報については以下のページでも詳しく紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
「【簡単便利】Web社内報とは｜タイプ別おすすめ社内報アプリ4選」
1-4.社員のライフワークバランスを推進し働きやすい環境を作る
会社への帰属意識を高める上で避けて通れないのが働く環境の改善ですが、特に近年この点で注目されるのがワークライフバランスの推進です。
仕事と生活のバランスが取れる状況をしっかりと用意することができれば、社員は長く働きたいという思いが強くなるため離職率は低下し、会社に貢献したいという思いも強くなっていきます。
リモートワークやフレックスタイム制も多くの会社で一般化しつつあり、多彩な働き方ができる時代になりましたが、これらへの対応を迅速に行い、従業員が多彩な働き方ができる環境を用意することが、社員のモチベーションを上げる上でも欠かせません。
また子育て中の職員に仕事をしながら余裕を持って子育てできる環境を用意することも重要です。
・女性だけでなく男性の育児休暇が取りやすい環境・雰囲気を社内に作ること
・急な欠勤や時短勤務にも柔軟に対応できる職場環境を整備すること
などの対応が、特に若い世代に対する配慮として必要になるでしょう。
1-5.従業員を守る職場環境作りを徹底する
コンプライアンスを徹底し、従業員が安心して働ける環境を作ることも、社員の帰属意識を高めるための対策としては欠かせません。
パワーハラスメントやセクシャルハラスメントなどのトラブルは、従業員に対する会社のイメージを損なうだけでなく、勤務へのモチベーションを低下させる大きな要因となります。
まずはこれらのトラブルが発生しないための対策が必要です。ハラスメントを起こさないための社員への研修を充実させるのも一つの方法です。
パワーハラスメントやセクシャルハラスメントは、それを自覚しないで行ってしまう人も多いため、ハラスメントについての知識を正しく伝えることで、未然に防ぐ対策をとることが重要です。
またもう一つ重要なのは、ハラスメントが起こってしまった後の会社の対応です。
従業員は会社がトラブルに対してどのような対処を行うかを見ています。もちろん揉み消したりうやむやにしたりすれば、社員の士気は一気に下がり、離職を考える若手社員の背中を押すことになりかねません。
反対に、ハラスメントに対して公正で毅然とした対処を取ることができれば、安心して働ける職場環境であることをアピールするチャンスになる可能性もあります。
迅速に対応するためにも、あらかじめハラスメントに対処する厳格な対応基準を作成しておくことが大切です。
2.帰属意識を高めることによる3つのメリット
従業員の帰属意識を高めることによって、会社は以下のような、さまざまなメリットを享受することができるようになります。
一つずつ解説します。
2-1.社員の離職率低下による人材不足の解消
帰属意識の向上が会社にもたらすメリットの中でも、その効果を最も実感しやすのが離職率の低下です。
帰属意識が高まると、会社への愛着を持つ社員が増え、その会社で長く働きたいという思いが強くなり、この傾向が離職率の低下という目に見える結果となって現れます。
そして離職率低下の最も大きな効果と言えるのが、人材不足の解消です。
さらに離職率低下と人材不足の解消は、以下のようなさまざまな効果が期待できます。
・経験豊富な人材を多く確保できることによって生産性が向上する
・人手不足が起こりにくくなり、人材流出による職場の混乱を防ぐ
・新規採用や人材教育、研修などのコストを削減できる
・従業員同士が長く関係を持つことで団結力が高まる
つまり帰属意識の向上による離職率の低下は、会社にとって、さまざまな相乗的をもたらす引き金になるということです。
2-2.従業員の職務に対するモチベーションが上がる
帰属意識の向上が従業員一人ひとりに対して及ぼす影響として言えるのが、職務に対するモチベーションの向上です。
働きやすい職場環境や信頼できる人事評価制度などを実現することができれば、社員は「この会社で業績を上げたい」「会社を支える仕事をしたい」という思いを抱き、業務に対してこれまで以上に真摯に取り組むようになります。
もちろんこのようなモチベーションの向上は、職場を活気づけ、社内のチームワークの強化にも役立ちます。
2-3.社員の自律的行動による生産性の向上
人材の確保と社員のモチベーション向上の先に、さらに大きな成果として現れるのが社員の自律的行動によって生じる生産性の向上です。
帰属意識の強い多くの社員は、会社にとって何が有益かを常に考え、自ら自律的に行動します。
またこのような志向を共有できる社員が増えれば、社内コミュニケーションはますます活性化することになり、社内にさまざまなイノベーションを生み出すための温床として機能することになります。
一人ひとりの認識の変化が、業務の変化を促し、最終的には会社の生産性を飛躍させるためのきっかけを作ることにもなるのです。
3.帰属意識を考える上で注意すべき2つのポイント
これまで見てきた通り、従業員の会社に対する帰属意識を高めることは、会社を発展させる上でも欠かせない要素であると言えますが、「帰属意識」の認識を誤ったり、帰属意識を高めることに躍起になって対策を間違えると逆効果になるケースもあるため注意が必要です。
特に次の2つの点には注意するべきでしょう。
一つずつ確認しましょう。
3-1.帰属意識は愛社精神ではない（帰属意識を強要してはいけない）
最も注意をしなければいけないポイントとしてあげられるのが、帰属意識は古い意味での「愛社精神」とは異なるという点です。
「愛社精神」という言葉は、働き方改革やワークライフバランスの浸透、またコンプライアンスの強化などによってだんだんと使われなくなってきましたが、ほんの少し前までは過程や生活を顧みず、会社に貢献する「愛社精神」は従業員の美徳であると考えられてきました。
もちろん「帰属意識」も、会社に貢献する気持ちという点では「愛社精神」と変わりません。しかしそこに至る過程は大きく異なります。
「帰属意識」は「集団の一員として所属する自覚」のことを意味しますが、あくまでも自立した個人が自分で選択した結果であるという点が重要です。
周囲の空気や集団による強制によってそこに隷属するのではなく、従業員が自らそこ所属したいという気持ちを持つことが、ここで考えるべき「帰属意識」であるということです。
そしてもちろんこの意味での「帰属意識」の向上がなければ、離職率の低下も社員のモチベーションの向上も実現することもありません。
帰属意識の向上は従業員一人ひとりの自由意思を尊重すること無しには成功しないという点は正しく自覚しておくべきでしょう。
3-2.一方通行の情報発信では帰属意識向上の効果は期待できない
社内コミュニケーションの活性化は帰属意識を高める上でも大切ですが、経営陣から従業員への一方通行の情報発信に偏ってしまった場合、その効果は限定的です。
前章でもお伝えした通り、帰属意識とは会社への従属ではなく、会社の一員であるという自覚から生じます。
この点で重要なのが、自らが情報の受信者ではなく発信者になることができる環境です。
このため例えば、会社の理念や営業目標を、ただ経営陣から従業員へ、あるいは上司から部下へ伝えるだけでは従業員の帰属意識は育ちません。
常に従業員から経営陣へ、部下から上司へ、また従業員同士で、双方向のコミュニケーションをとることができる環境を用意することが重要になります。
4.帰属意識を高めた企業の4つの成功事例
ここまで帰属意識を高めるための方法や注意点について詳しく紹介しましたが、実際にこれらの方法で帰属意識を高めることに成功した企業の事例についても紹介しましょう。
一つずつ見ていきましょう。
4-1.多様な働き方を認め帰属意識の向上を実現（サイボウズ株式会社）
従業員の多様な働き方を認め、従業員の帰属意識を高めることに成功しているのがサイボウズ株式会社です。
サイボウズ株式会社では、「100人100通りの人事制度」を公言しており、副業の許可やリモートワークやフレックスタイム制度などはもちろん、例えば、
・地方都市に移住して完全リモート勤務
・実家と東京の2拠点生活
・家族で沖縄に長期観光をしながら勤務も続ける
など、個人の希望に応じて希望する働き方で働ける体制を整えました。
子育てや介護など、個人の生活に合わせた柔軟な働き方ができることから、多くの従業員に受け入れられ、結果的に従業員の帰属意識の向上を実現しています。
4-2.Web社内報で社内コミュニケーションを活性化（カルビー株式会社）
Web社内報によるコミュニケーションの活性化が会社の帰属意識向上への寄与に成功している例としてあげられるのがカルビーの事例です。
カルビー株式会社は2012年からWeb社内報「LOOP plus WEB」を運営していますが、ここで人気のコンテンツとなっているのが社長と会長が自ら執筆・公開するブログ記事です。
この記事にはカルビーの社員全員が「いいね」ボタンを押したりコメントを書くことができ、ブログ記事上で経営陣と従業員との相互コミュニケーションが実現しています。
また社長や会長もコメントに対して、積極的に応答することで、それまでにない役職の垣根を超えた社内コミュニケーションの活性化に成功しました。
またブログのコメントをきっかけに従業員の労働環境の改善に繋がるなど実質的な効果を上げることで、社員の帰属意識を高める上で高い効果をあげています。
4-3.インセンティブで離職率低下を実現（株式会社オリエンタルランド）
株式会社オリエンタルランドは、アルバイトも含めた従業員全員にインセンティブを提供することで3年連続離職率0%を実現しました。
優れた働きを認められた従業員に記念品を授与する「ファイブスタープログラム」や、勤続年数に応じて東京ディズニーリゾート・ギフトカードなどがもらえる「サービス・アワードプログラム」など、従業員のモチベーションを向上させるためのさまざまな取り組みが多くの社員に受け入れられています。
また人事制度においても、昇給や評価基準をやりがいがより実感できるよう改善することで、多くの従業員が積極的に勤務できる環境の整備に成功しています。
4-4.従業員満足度を高め帰属意識向上に成功（リッツ カールトン ホテル）
従業員の満足度を高めることで帰属意識向上に成功しているのがザ・リッツ・カールトン･ホテル･カンパニーL.L.Cです。
ザ・リッツ・カールトンは、従業員を「インターナル・カスタマー（内部顧客）」と捉え直し、従業員の職場に対する満足度を改善することを率先して行いました。
・学歴、性別、年齢に関係なく本人の能力に応じて昇給・昇進する人事制度
・本人の資質に合わせた適材適所の職場配置
・充実した研修制度
など、従業員の職場環境を正しく改善することで従業員満足度は向上し、従業員が自ら高い帰属意識を持って働くことができる環境が自然に生まれています。
5.双方向のコミュニケーションを高めることが帰属意識向上の鍵
前章の事例においても、また3-1.帰属意識は愛社精神ではないでも確認した通り、帰属意識の向上はあくまでも、従業員の自発的な意思があって初めて実現します。
そしてこの点で、特に重要になるのが経営者を含む会社と従業員の間のコミュニケーションです。
そしてこれを実現するために必須の条件が、会社の理念や目標を従業員に押し付けるのではなく、それらを自然に共有できる環境を作ることです。
これを達成するための具体的な手法として有効なのがWeb社内報など、ITの活用です。
例えば
・社長の新年のあいさつ動画をWeb社内報などにアップしいいねボタンを設置する
・経営陣（社長や常務）のブログをアップしコメント欄を開設
・社内ポータルサイトに業務環境や待遇について自由に議論ができる掲示板を設置する
ウェブを活用すれば、普段はなかなか交流のない経営陣と従業員の間でも、直接コミュニケーションをとる機会を設けることができます。
こういった状況は、従業員に会社の理念や目標を伝えることができる機会であると同時に、従業員が置かれている現実を経営陣が把握できるチャンスでもあるのです。
つまり双方向のコミュニケーションが実現すれば、経営陣と従業員、双方が自らをより高めることができるということです。
従業員の帰属意識の向上は、これらを実現した先に結果として現れてきます。
6.双方向のコミュニケーションを実現する「WORKSTORY」
出典：WORKSTORY
帰属意識を高める上で双方向の社内コミュニケーションの向上は欠かせない要素ですが、これを実現する上でオススメなのが株式会社ワークストーリーが展開する「WORKSTORY」です。
WORKSTORYは以下の3点の特徴によって、特に社内の相互コミュニケーションの活性化に強い威力を発揮します。
一つずつ確認しましょう。
6-1.使いやすいWeb社内報ツールで魅力的なWeb社内報を実現
WORKSTORYにはさまざまなコンテンツを華やかに紹介できる複数の投稿テンプレートが用意されており、テンプレートを内容に合わせて使い分けることで、簡単に魅力的なページを作成することができます。
社員座談会やインタビュー、社内MVPの発表など、それぞれに適したテンプレートを利用すれば、ページ作成や編集に手間がかかることはありません。
動画配信や記事へのいいねボタン、コメント欄の設置はもちろんのこと、トップページにはコンテンツをスピーディに共有できる仕組みが整えられ、従業員が読みやすいページを簡単に作成できます。
6-2.高い拡張性で社内のポータルサイトとしての役割を担う
WORKSTORYの特徴は、従来の社内報の枠組みを超えて、ウェブの強みを活かしたさまざまな展開を実現できる拡張性にあります。例えば、
・社員全員のプロフィールを掲載し共有
・部署の壁を超えてグループを作ることができるコミュニティ機能
・日時、場所、地図を合わせて表示できるイベント紹介機能
など、会社と従業員、また従業員と従業員の間のコミュニケーションを拡張するための、さまざまなツールが実装されています。
これらのツールを企業の特商区や状況に合わせて使い分けることで、Web社内報の機能を備えた自社のポータルサイトとしてサイトを展開することができます。
6-3.テレワークにも活用できる掲示板やファイル共有機能
WORKSTORYには、社内ファイル共有機能、またリアルタイムのメッセージ機能など、テレワーク環境に活用できる機能も充実しています。
また英文の社内連絡を即座に翻訳できる機能や、社員全員の勤務状況が一目でわかる掲示板など、フレックスや時短勤務などの多様な働き方にも対応できる密な情報共有を可能にします。
まとめ
今回は帰属意識を高める具体的な方法について解説しました。
帰属意識を高めるために有効な具体的方法は、以下の5つです。
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帰属意識を高める具体的な5つの方法 |
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・ウェブを活用して社内コミュニケーションを活性化する |
社員の帰属意識を高めることにより以下の3つの点で、大きなメリットを享受することができます。
・社員の離職率低下による人材不足の解消
・従業員の職務に対するモチベーションが上がる
・社員の自律的行動による生産性の向上
ただし闇雲に帰属意識を高めようとするだけでは、本質的な意味で帰属意識向上による効果を期待することはできません。特に以下の2つのポイントについては注意が必要です。
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帰属意識 注意すべき2つのポイント |
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・帰属意識は愛社精神ではない（帰属意識を強要してはいけない） |
「帰属意識」は社員が会社に従属することを意味する言葉ではありません。
社員の帰属意識は従業員の自発的な意思があって初めて向上するものであり、会社の理念や目標を従業員に押し付けるのではなく、共有できる環境を作ることが大切です。
